近年メンタルヘルス不調者は増加する一方であり、精神疾患による休職者や労働災害の増加など、企業におけるメンタルヘルスの需要は高まっています。

当事務所では、通常の産業医業務はもちろんのこと、それ以外にメンタルヘルス不調の社員の方への対応を得意としています。休復職の判断では、必要に応じてクリニックや病院との連携・情報交換も行いながら、企業と従業員の心を繋ぐ適切なアドバイスを心掛けています。

また、休復職面談といった個別の対応だけでなく、職場復帰プログラムの作成など企業全体の資産になる仕組みづくりや、根本的な原因にアプローチすることについても注力しており、メンタル不調が起きないための予防策も積極的に構築していきます。

顧問企業はストレスチェック年１回無料で実施しております。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの企業でテレワークが導入されています。導入にはメリットだけでなく、環境の変化による新たな健康障害が生じる可能性があります。特にテレワークによるメンタルヘルス不調や運動不足による健康障害は増えており、適切な対策が求められています。

当事務所は、テレワーク導入企業を多く顧問してきた経験から、テレワークの健康課題に対するノウハウ・予防策を多数有しております。

また、テレワークに限らず、産業保健においては迅速な対応が必要とされるシーンもありますが、多くの産業医は月に１回の訪問日にのみ対応する形のため、素早い対処ができません。当事務所では、オンラインによる面談など、訪問日以外でも迅速な対応を取れる体制をとっているため安心です。

体調不良者に対する面談など、既に何かしらの疾患になった社員の方への個別の対応は、産業医の業務の一つです。

一方で、個別の対処をいくらしていても根本の原因は改善されていかず、いつまでももぐら叩きのように体調不良者が出現して、あげくは対処しきれなくなり人材不足の悪循環に悩まされてしまう企業も少なくありません。

当事務所では、個別の対処はもちろんのこと、健康に関するレクチャーや研修がサービスの中に含まれており、社員に対して健康についての知識や実践方法をお伝えし、病気や疾患を自ら予防できる力を身につけてもらうための機会を豊富に提供しています。

具体的には、オンラインフィットネス、健康社食配達サービス、睡眠研修といった福利厚生サービスのご提案です。

社員の健康意識が自然と高まっていくことも、当事務所を利用していただくメリットの一つです。